小学校卒業までに英会話をマスター！？

母国語と同様に英語を話す人がヨーロッパ諸国には多い。母国語が英語と同じインド・ヨーロッパ語族に属するという有利さはあるが理由はそれだけではなさそうである。

子供たちが小学校卒業までに母国語と同様に英会話をマスターするオランダを例にしてみよう。「脳」の働きが最も活発な小学校低学年時に英語教育を導入すべきとのことで、オランダでは英語の義務教育開始年齢が小学１年生からである。また、語学をマスターするには毎日ふれることも大切との考えから、現在、文部省が定めるカリキュラムでは「毎日１時間」の学習となっている。

今後、日本の学校で「英語を話せる日本人」を育成するためには大いに参考になる実例であり、教育方針次第で日本人も小学校卒業までに英会話をマスターできる日がくるかもしれない。

お稽古事 新ランキング！

　日本人の英会話学習熱は収まりそうにない。子供のお稽古事ランキングで英会話は水泳教室、ピアノ教室に次いで第３位に上昇した。長年、上位を占めていたそろばん教室、習字教室を抜いて１００万人以上の子供が全国で英会話を学習している、との調査データもある。
　さらに、子供に習わせたいお稽古事では英会話が１位である。今後、話せるのが当たり前の世代になるので将来の可能性を広げてあげたい、小さいうちからやると抵抗なく身に付くなどが理由である。当分の間、英会話学習の熱風は子供に向かって吹き続けそうだ。
英会話が子供のお稽古事ランキング１位になる日が来るかもしれない。

フレー、フレー、文科省

文科省は日本の英語教育を大変貌させようとしている。これからの国際社会を生きる日本の子供たちに「使える英語」を習得させる方針への大転換である。

先ず、小学校３年生、４年生への英語授業開始、小学校５，６年生への英語義務化、中学校では英語のみで英語授業を実施するなどである。加えて、欧米をはじめ世界７５か国、２５００校の大学が認定する「国際バカロニア資格」の認定高校を今後数年間で２００校に増やそうとしている。

文科省が上記の英語教育改革に邁進してほしいと切に願う。今後の英語教育の方策に関しては文科省を心から応援したい。

日本語と英語の周波数

日本語と比較するとアメリカ英語では数倍、イギリス英語では１０倍も周波数が高いとされています。これほど高い周波数で話される英語は日本人に聞き取りにくいのは当然です。周波数の単位はヘルツであり、１００ヘルツとは１秒間に１００回振動するということです。意味を持ち、優先的に使用される英語の周波数は１０歳前後くらいまでに出来上がってしまいます。そして、児童期に鍛えられた周波数は消えることがありません。

言語臨界期以前に英語学習をスタートする意義と同様、早期英語教育の隠れたメリットでもあります。

備えあれば憂いなし

現在は一部の公立中学校で行われている「習熟度別指導」が全国的に広がりそうだ。

公立中学校では、アルファベットの読み書きが困難な生徒もおれば、日常英会話が堪能な生徒が混在し、「授業が進めにくい」との声が大きくなっております。

一方、一部の公立中学校で導入されている習熟度別指導クラスでは、生徒の理解度向上や学習姿勢の積極化などの効果がみられると報告されています。得意な生徒にはより高度な読解や英作文など発展的な学習に取り組ませております。

近い将来、中学校で子供がどの英語クラスに入るかは児童期の英語への取り組みが影響を及ぼす時代になるでしょう。

第三次英会話ブームの到来か？

多くの高校では今年度から英語で授業が行われているが、生徒に実践的な英語力を身に付けさせるため、文部科学省はより早い段階から実施することにした。２０２０年度から中学校の英語授業を原則として英語で行う方針を決めたのである。

小学校で、現在の中学校の学習内容を一部取り入れ、基礎的な読み書きを学ぶため、中学校から英語の授業が可能になると判断したのである。また、指導体制を強化するため、英検などの外部試験を活用し、都道府県ごとに中高教師の語学力を公表する仕組みも設ける。

　こうした英語教育の改革は何をもたらすのであろうか？従来と異なり、今回は公教育が火付け役となる歴史的な第三次英会話ブームなのではないだろうか？

“ああ、驚いた！！“

“ああ、驚いた！！同時に強い責任感を感じています。”

この言葉は、ある私立小学校の英語担当教諭が待望のニュースを耳にした時に発した最初の言葉です。文部科学省は、小学校の英語教育開始時期を現行の5年生から3年生に引き下げ、5年生から正式科目にする方針を決定したのです。世界で活躍する人材を育成するため、早い時期から、基礎的な英語力を身に着けさせる目的で、東京オリンピック開催の2020年をめどに全面実施を目指します。

　日本人の英語教育開始時期・内容には、様々な論議の長い歴史があり、遅きに失した決定とも言えますが、早期英語教育関係者には“ああ、驚いた”がピッタリの表現かもしれません。